検索連動型広告が成功したのは、これから何かを購買しようという際にまずネットで価格や商品情報を検索する、ということが一般化したから。検索サービスを利用するユーザーが全員、これから物を購入しようというわけではないが、何割かのユーザーは購入意欲を持って検索している。その購入意欲を持った何割かのユーザーに向けて、検索キーワードに関連した広告を表示するわけである。これから渋谷でラーメンを食べたいと思っているユーザーが、「渋谷」「ラーメン」というキーワードで検索すれば、検索結果のページに渋谷のラーメン店の広告が表示される。当然、広告効果が高くなるわけだ。

　twitterは「いまなにしてる？」という問いに答える形でつぶやくサービスだ。twitterクライアントを使えばGPS機能で現在地も分かる。ユーザーが今、どこで何をしているのかが分かるサービスである。検索サービス以上に消費者の状況をつかむことができるサービスなわけだ。

　「渋谷でいいラーメン屋がないか探している」というつぶやきがあれば、渋谷のラーメン屋の広告を表示することは、まだ実現されていないが、仕組み上は可能だ。検索連動型広告同様、もしくはそれ以上の広告効果が期待できるかもしれない。

　消費者の現在地や動向などの情報をつかめれば、効果的な広告、マーケティングメッセージを送付できる可能性については早くから指摘されていた。ただ問題は、消費者のプライバシーを侵害せずにこうした情報をどうやって入手できるのか、ということだった。

　ところがtwitterでは、ユーザーがこうした情報を自ら発信してくれているわけである。プライバシー情報をだまし取っているわけではない。広告、マーケティング関係者がtwitterに大きな期待を寄せる理由はここにある。